世界中の都市が“病”に苦しんでいる。新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)によって、大都市圏に住む人々が大きな影響を受けているのだ。
大都市ではソーシャル・ディスタンス(社会的距離)をとることが難しく、ときには都市特有の条件に苦しめられることもある。都市の多くは、感染性の強い病気や住民の健康を念頭においては建設されていないが、新型コロナウイルスの影響によってそうした視点が見過ごされてきた事実が浮彫りになった。
「わたしたちは都市でいっぱいの惑星に住んでいます。グローバル経済の生死は、都市で何が起きているかによって決まるのです」と、カリフォルニア大学バークレー校で都市と健康について研究するジェイスン・コーバーンは言う。「そのことに配慮しなければなりません」
今回のパンデミックは、都市の構造や維持方法、そこでの生活をどう見直すべきかを考えるいいきっかけになる。
なかには、危機のさなかに見直しに着手した都市もある。例えば、道路から自動車を締め出すことでソーシャルディスタンス(社会的な距離)を保たねばならない歩行者やサイクリストに開放したり、病院やホームレス向けシェルターを新設したりといったことだ。
こうした問題発生後の対応も、必要かつ重要なことではある。だが、これは新型コロナウイルスのパンデミックを収束に近づけたり、次のパンデミックを防ぐ手段としてはほとんど役に立たないだろう。将来起きるかもしれない伝染病の感染拡大を防ぐには、もっと先を見越した長期的な思考が必要になる。
危ないのは、都市化し始めたばかりの地域
パンデミックを防ぐ最善の方法は、絶対にパンデミックが起こらないようにすることだ。
パンデミックにつながるものを含め、伝染病の大多数は動物の病原菌から始まる。そして多くの場合において、病気はいきなり野生の動物から人間にうつるわけではない。病原体が家畜に感染し、それが進化して人にうつるのだ。
例えば、鳥インフルエンザは家禽から、中東呼吸器症候群(MERS)はおそらくラクダから、豚インフルエンザは豚から、人間に広まったと考えられている。
1918年に起きた「スペイン風邪」の起源については、必ずしも意見が一致していない。だが、鳥や豚、あるいは馬など、何らかの動物を介した種間伝播だった点においては、意見が一致している。
しかし、クレムソン大学で都市計画を研究し、鳥インフルエンザに関する研究の経験もあるジェイムズ・スペンサーによると、パンデミックは完全な農村地域で病原体が種から種へと飛び移って起きるわけではないという。「パンデミックを防ぐには、農業と都市化が同時進行している場所での急激な変化に、もっとうまく対処しなければなりません」と、彼は言う。
このような地域を、専門用語で「ペリアーバン(peri-urban)」と呼ぶ。農業とのかかわりを維持しながら、発展した都市に融合していく境界線上にある場所のことだ。こうした地域は、例えば中国のように急速に都市化が進んでいる国において、特に多く見られる。
スペンサーがヴェトナムで実施した鳥インフルエンザの研究によると、最も破壊的なスピードでウイルスが広がった地域は、水道や下水道がまったくない場所でも、完全に発展したインフラがある場所でもなかった。実は基本的なインフラを建て始めたばかりの場所だったことがわかったという。
「基本に忠実であって計画をきちんと立てれば、感染拡大は最小限にできると思います」と、スペンサーは言う。「人間用のインフラだけではありません。何百億という家畜1匹1匹の衛生を管理するためのインフラも必要になります。問題は生鮮市場そのものではなく、生鮮市場をきれいにする方法がないことにあるのですから」
政治的な観点から言っても、都市から遠く離れた地域に基本的なサーヴィスを提供することは難しくないはずだと、スペンサーは考えている。トイレや水道の敷設に反対する人はいないからだ。
富裕層の特権であり続けた都市の衛生
とはいえ、そういったパンデミックの起源となるようなぺリアーバン地域の多くは、米国の外にある。だが、努力できることは多くあるはずだ。
「天然痘や黄熱病などのエピデミック(局地的な流行)によって、都市の大改革が進みました。だからこそ、いま水道の蛇口があり、屋内トイレがあり、換気のための窓があるのです」と、コーバーンは言う。
「このような改革は都市衛生運動として賛同を得ましたが、しょせんは豊かな人たちから貧しい人たちを遠ざけ、本当にそれを必要としている人たちではなく、まずお金を払える人たちだけに提供したにすぎなかったのです」
こうした選択の遺産や流れは、現在もなお続いている。そして、何世紀にもわたって多くの米国人を貧困と病気のなかに閉じ込めてきた、人種差別的な住宅政策や構造的な不平等と結びついてきたのだ。
その結果、人々の健康状態は郵便番号に左右されるようになった。米国では、黒人をはじめとするマイノリティー層が、人口密度が高く公害がひどい、混雑した環境で生活している。さらに、そうした環境が健康状態に影響しているゆえに、黒人は白人よりはるかに深刻に新型コロナウイルスの影響を受けているのだ。
「人種差別に沿って建設された都市のあり方を変えるのは難しいことです」と、カリフォルニア大学アーヴァイン校で都市計画や環境の変化、貧困について研究するリチャード・マシューは言う。「都市の裕福な地域のリスクはよく管理されてきましたが、それ以外の地域については自助努力が求められてきたのです」
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必要なのはソリューションではない
こうした都市内の不平等、そしてその結果である不健康の問題は複雑多義であるゆえ、多くの人は手の施しようがないと考えがちだ。
「万人に合う解決策などありません。健康を実現するスマートシティー革命なんてものはないのです」と、コーバーンは言う。「必要なのはソリューションではありません。よりオープンで、これまで社会的に排除されてきた人を中心としたプロセスなのです」
言い変えれば、そうしたコミュニティが実際に何を望み、必要としているのかを本人たちに聞けということだ。コーバーンは、最も貧しく、最も放置されてきた地域でこそ、最大の予算で最もよく設計された、最も美しいプロジェクトを実行すべきだと言う。
これに対してカリフォルニア大学のマシューは、人為的に高くなった人口密度を下げればいいと考えている。クレムソン大学のスペンサーは、発展途上の都市に低予算でつくれるリモート医療ステーションを設置し、誰でも低額で利用できるようにすることを提案している。
オーストラリアのロイヤル・メルボルン工科大学(RMIT)で都市計画を研究するビリー・ジャイルズ=コルティは、「ホームレスの人たちがホテルに収容されるのを見て、不安に感じてきました」と語る。「パンデミックが過ぎ去ったらどうなるのでしょう? 公的な住宅への投資を含む景気刺激策が必要です」
新型コロナウイルスのパンデミックは、慢性病や公害を防ぐために、都市をより健康的で、徒歩や自転車を中心としたライフスタイルと持続可能なエネルギーに適した場所につくり直すチャンスだと、ジャイルズ=コルティは考えている。
緊急事態こそ好機
このような措置は、どれも時間がかかることだろう。「都市に住む40億人のうち、3人に1人はスラムに住んでいます」と、マシューは言う。「約15億人という莫大な数の人々が、絶望的で劣悪な環境のなかで生活しているのです。すぐに変えられる数字ではありません」
もちろん費用もかかるし、政治的な意思も必要だ。それでも、景気刺激策や世界的な公的投資が進められているいまこそ、スタートに最適なタイミングなのかもしれない。
あちこちの都市が、すでに立ち退きの猶予などほかの時期なら過激であるともとられそうな政策を展開し、世論の幅広い賛意を得ている。
「それを緊急事態のいまできるのであれば、長期的に展開する方法だって見つけられるはずです」と、カリフォルニア大学のコーバーンは言う。行動を起こさないことで再びパンデミックが訪れると思えば、予防のためのコストは払う価値があるはずだ。
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